蓄積 ストック型
蓄積された情報形式は固定され、引き出す際も社員に合わせて形を変えない
紙、動画、音声データ、文書形式など、情報が固定的な形式でしか引き出せない。またドキュメントのバージョンが複数あり、どれが最新版で正しい情報かを属人的に判断する必要がある。
PKSHA AI Knowledge Platform
About
社会の変化に対応するためには、企業に存在する知見や情報資産を蓄積し、誰もが使えるようにする必要があります。
属人化や検索性、一方向的な従来型のナレッジマネジメントでは、業務効率化や社員のパフォーマンス最大化はもはや実現不可能です。
AI時代にアップデートされた新しいナレッジのライフサイクルは、柔軟で、持続的に成長できる組織づくりを支援します。
Feasible
これまでの従来型のナレッジマネジメントは、コンピュータが普及し始めた1980年代の概念
蓄積 ストック型
蓄積された情報形式は固定され、引き出す際も社員に合わせて形を変えない
紙、動画、音声データ、文書形式など、情報が固定的な形式でしか引き出せない。またドキュメントのバージョンが複数あり、どれが最新版で正しい情報かを属人的に判断する必要がある。
管理 分散型
情報が散乱し、複雑に点在しており、人やAIが活用するための前提を満たしていない
ドキュメントの保管箇所が複数のストレージやローカルサーバー、紙の書類など複数乱立している。部署間でも管理方法が異なっている。
分析 一方通行で属人的
情報は人が能動的に取得しにいかなければならず、情報の正誤の判断も属人的
情報の取得・検索は社員が能動的におこなわなければならず、その方法や情報の正誤・新旧の判断は人に依存している。
検索 キーワード
検索は個人の知識・能力に依存し、膨大な検索結果から情報を探さなければならない
従来のキーワード検索では情報の抽出に限界があり、検索精度は個人の知識や能力に依存する。また、検索の深度にも限界があるため、「情報を探す」行為は依然として実施する必要がある。
従来型のナレッジマネジメントでは「蓄積」「管理」「検索」「分析」それぞれの観点で課題が発生しやすい上、解決することは非常に難易度が高いことから
従来型のナレッジマネジメントの在り方自体を見直す必要があります。
About AI Knowledge Platform
もはやナレッジは、マネジメントするものでも、マネジメント・管理層だけのものでもなくなります。
AIを前提としたナレッジのライフサイクル「蓄積」「管理」「検索」「分析」を実現することで、マネジメントと従業員のナレッジがより有機的に全社の生産性向上、競争力向上に寄与します。
About Knowledge Platform
AIを従業員とマネジメントのコミュニケーション・業務の間に介在させることで、双方におけるナレッジのライフサイクルやフィードバックにさらなる好循環が生まれ、企業の生産性・競争力に大きなインパクトをもたらします。
PKSHA ナレッジプラットフォーム全体像
働く人の知恵と繋がりを企業の力にする「未来のナレッジマネジメント」
AI ナレッジプラットフォームが企業の飛躍的な成長を支え続ける。
デジタライゼーション
コミュニケーションをデジタル手段に統合し、暗黙知の形式知化とあらゆる情報資産をAIベースに。
検索性の改善
デジタル化により集約されたあらゆる情報から、最適な情報を最適な量、形でAIが自動で抽出する。
イネーブルメント
AIが従業員へパーソナライズされた情報提供や研修を実施。従業員の育成が進み生産性が向上する。
データの可視化
全社横断的に、社員のコミュニケーション情報から有益なナレッジや社員のつまずきを細かく可視化。
ナレッジの作成/変容
どのようなナレッジが必要かAIが自動で解析し、適切な形式で常に自動生成・更新。変容する。
業務の自動化
常にアップデートされるナレッジが業務に適用されることで、業務の自動化が進む。
デジタライゼーション
コミュニケーションをデジタル手段に統合し、暗黙知の形式知化とあらゆる情報資産をAIベースに。
検索性の改善
デジタル化により集約されたあらゆる情報から、最適な情報を最適な量、形でAIが自動で抽出する。
イネーブルメント
AIが従業員へパーソナライズされた情報提供や研修を実施。従業員の育成が進み生産性が向上する。
データの可視化
全社横断的に、社員のコミュニケーション情報から有益なナレッジや社員のつまずきを細かく可視化。
ナレッジの作成/変容
どのようなナレッジが必要かAIが自動で解析し、適切な形式で常に自動生成・更新。変容する。
業務の自動化
常にアップデートされるナレッジが業務に適用されることで、業務の自動化が進む。
How
形式知化されていないナレッジは、社員同士のコミュニケーションの場で常に発生しています。
その間に「AI」を介在させてやりとりを行うことで、暗黙知を形式知化していきましょう。
Case Study
未来のナレッジマネジメントの実現に向け、一足先に取り組みをしている企業をご紹介します。
PKSHA AIへルプデスクの活用1年で、月間約2,000件あった問い合わせ電話を完全撤廃
会社名
アルティウスリンク株式会社
導入部署
情報システム / システム運用
従業員数
約58,000名
10社以上比較検討し、PKSHA Chatbotを採用。問い合わせを月間900件削減し、約40%をAIで自動化
会社名
三井不動産株式会社
導入部署
人事
従業員数
1,898名
営業DX推進の一手としてPKSHAの対話エンジンツールを導入
会社名
第一生命保険株式会社
導入部署
営業
従業員数
52,384名(内勤職員10,914名、営業職員41,470名)(2022年3月末現在)
AIチャットボット×MS Teamsによってヘルプデスク対応を効率化!問合せデータ活用でさらなる営業DXへ
会社名
東日本電信電話株式会社
導入部署
ビジネスサポート(営業支援)部門
従業員数
4,950人(NTT東日本グループ:35,500人)(2023.3.31時点)
PKSHA Chatbotを全従業員への展開、Digital Workplace構想で余白時間を作り出す
会社名
三菱商事株式会社
導入部署
ITサービス部門
従業員数
連結:80,728名 単独:5,571名(2022年3月31日現在)
パナソニックグループ全体の月間問い合わせ2,000件をTeamsに集約化
会社名
パナソニック フィナンシャル&HRプロパートナーズ株式会社
導入部署
経理
従業員数
667名(2022年4月1日現在)
月間約2,000件あった問い合わせ電話を完全撤廃
アルティウスリンク株式会社問い合わせを月間900件削減し、約40%をAIで自動化
三井不動産株式会社AIチャットボット × MS Teams によってヘルプデスク対応を効率化
東日本電信電話株式会社全従業員への展開、Digital Workplace構想で余白時間を作り出す
三菱商事株式会社Product
PKSHAでは企業のナレッジマネジメントを手助けする各種AI SaaSプロダクトを取り揃えています。